2018年10月初旬、スーパーホテルは何の前触れもなく、月々の業務委託料増額の合意書を郵送してきました。契約書には既に締結日と甲欄の会社名と代表取締役名が入力されていました。3条は2回も登場しており、いい加減な書類です。
記名捺印して送り返せとの指示が送付状に書いてあり、その通りに返送しました。
このあと合意書は、スーパーホテルの脅しを演出する小道具になるとは夢にも思いませんでした。
我々は、合意書を返送した次の月にあたる2018年11月より連続10ヶ月間、客室稼働率100％以上の繁盛ホテルにしました。ずっと気にしていたのですが、合意書はいつまで経っても返送されませんでした。それから契約更新が4ヶ月前となった頃、スーパーホテルより突然に「稼働率100％を辞めないと契約更新しない」と意味不明な指示を受けました。何度となく、販売自粛を指示されました。
我々は、予測不明な指示に悩み続けました。もしかすると、合意書が返送されないのは販売自粛しないためだとか、契約解除後に合意書を返還するつもりや販売自粛させておきながら、それを口実に契約解除するつもりなどと考えて悩みました。
我々は悩んだ末、販売自粛に踏み切った2019年9月16日の翌日、スーパーホテル従業員のN氏が突然電話をかけて来ました。受話器を取った支配人に対しN氏は「手元にあった合意書を、今回の契約延長合意書と一緒に送らせて頂きます」と一方的に要件を伝えて電話を切りました。
我々は、N氏がこの電話で言った「合意書」が、本気で契約解除する小道具（意思表示）に利用されていたことを思い知らされました。スーパーホテルは、改めて卑怯な手口を平然と使うことを我々は再認識させられました。
実際、我々の手元に合意書が届いたのは契約更新後の11月、返送してから1年以上後のことでした。